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医療と福祉は密接不可分の職場ですが、その中で、リハビリ関連の職種の一つに、作業療法士（ＯＴ）がいます。
作業療法士は、理学療法士とともに医師の指示により、他の多くのスタッフとチームを組み、治療にあたります。

作業療法士が行う作業療法は、まず「顔を洗う」「服を着る」など日常生活に必要な動作の訓練や改善を行い、引き続いて積み木やボール投げなどの作業により、機能を回復させるようにもっていきます。

また知的障害者の場合は、遊びなどを通じて患者の情緒面に働きかけ、感情表現の発達を促すことも仕事の一つです。

作業療法の目的は、患者に残っている能力を最大限に引き出し、家庭復帰、職場復帰を目指す事にあります。

作業療法は、理学療法のあとを引き継いで取り組むケースが多いようです。
したがって作業療法士と理学療法士は同じ職場で働く事が多く、医療機関・医療と福祉の連携施設・福祉施設などがその職場となります。

福祉現場での作業療法士の数は、医療現場に比べればまだ多くありませんが、リハビリの重要性が広く認識されつつあり、作業療法士を必要とする場面が増えてきています。

作業療法士は国家試験です。
受験資格は
・高校卒業後に作業療法士養成学校か養成施設において３年以上専門知識や技術を　　
　修得した人
・海外で作業療法に関する学校を卒業したか、免許を取得した人で、厚生労働大臣
　から日本の養成学校で学んだのと同等の技術があると認定を受けた人

となっていて、その上で国家試験に合格しなければいけません。

身体障害者が、医療を受けたい、義手や義足が必要である、施設に入所して訓練を受けたいなどの相談を持ちかける場所として、福祉事務所や身体障害者更生相談所などがあります。
そこでそうした相談に応じるのが、身体障害者福祉司です。

身体障害者福祉司はその他にも、身体障害者の調査や、更生援護が必要かどうかの判断、援護の種類の検討、本人への指導、相談業務、事務所員への技術指導、およびこれらに付随する業務のうち、専門的技術が必要な仕事を行なっています。

また、そのほかにも日常生活や職業上のことで何か困ったことが出てきたときなどに相談に応じ、的確な指導を行ないます。

一方、身体障害者更生相談所では、医師や心理判定員などの専門職員と連携・協力して、身体障害者一人一人が最も効果的に更生できるよう、技術的な判定を行なっています。

身体障害者福祉司は身体障害者福祉法に規定される任用資格であり、その仕事に就く要件は次のいずれかです。
●社会福祉主事任用資格を持ち、２年以上の実務経験がある
●大学にて指定科目を履修して卒業した
●医師である
●厚生労働大臣指定の養成施設を卒業した
●上記に準ずる学識経験者
そのうえで、公務員試験に合格する必要があります。

ただし希望通りに配置されるわけではなく、行政職や事務職を経験したあと、身体障害者福祉司として配属される場合もあります。

「視脳訓練士」という名称にはあまりなじみが無いかもしれませんが、病院の眼科を受診する時に受ける視力検査や眼圧測定、この検査をしてくれるのが、視脳訓練士です。
視脳訓練士はこのように医療分野の専門職としては知られていても、福祉の分野では今のところあまり知られていません。

視能訓練士の役割は、「見る」機能に障害を持つ人に対し、眼科医の指示に従って障害の度合いを検査したり、機能回復のための訓練を行うことです。

今のように眼科一般分野で検査なども行えるようになったのは1993年の法改正によるもので、それまでは斜視や弱視などの障害を持つ人の機能回復のための訓練を行なうときに必要な国家資格でした。
有資格者は女性が圧倒的に多く、特に男性の割合は１０％以下となっています。

資格を取得するには、国家試験に合格しなければいけません。
受験資格は、
●高校卒業後、指定の視能訓練士養成施設で３年以上専門知識や技術を学ぶ
●大学、短大、看護士養成所等で２年以上修業し、指定科目を履修したのち、厚生労働大臣が指定する養成施設で１年以上専門知識や技術を学ぶ
●海外で視能訓練士に関する学校を卒業したか、免許を取得し、厚生労働大臣から日本で学んだと同じ技術があると認定を受ける
のいずれかです。

視能訓練士の業務内容は、検査業務とリハビリ業務に分かれます。
検査業務としては、視力検査、視野検査、眼底カメラ撮影、超音波検査などを行ないます。
また、眼鏡やコンタクトレンズを作る時には処方箋が必要なのですが、そのための視力検査や眼圧検査を行ない、なおかつ処方箋も作成します。

一方、リハビリ業務の主体になるのは矯正訓練です。
この訓練は、視力や視機能の回復を目的とし、視覚が発達する小学校低学年までに行いますが、一般的には数年かかるものです。

また近年増加している現象として、老化による疾患や糖尿病原因の視力低下があり、リハビリ指導対象が乳幼児からお年寄りまでと広範囲に渡っています。

こうした広範囲の年齢層の人とどうコミュニケーションしていくかも、視能訓練士に求められていることがらです。

視能訓練士の職場としては、現在は医療分野がほとんどです。
総合病院や国立病院、大学病院など規模の大きな病院の眼科ということになりますが、高齢化とともに白内障や糖尿病性の網膜症などが多くなってきており、福祉の分野でも視能訓練士のリハビリ指導に期待が高まってきています。

「理学療法士（PT）」という職業を端的に表現すれば、病院や福祉施設で患者さんの身体を曲げたり足を伸ばしたりして、リハビリを指導している人がそうです。
理学療法士は、医療だけでなく福祉やスポーツ分野など、広い範囲で活躍している仕事です。

理学療法士の主な役割は、病気やけが、老化や過度の運動などにより、身体機能に障害を持つ人に対し、障害の回復や身体機能低下を予防し、普通の生活に戻れるよう支援することです。

これとよく似ていて、区別のつきにくいのが作業療法士の仕事です。
理学療法士が、身体の基本的な機能回復を手助けするものであるのに対し、作業療法士は日常生活の作業ができるような療法を提供し、社会復帰の手伝いをするものです。
つまり、立つ、歩く、曲げる、伸ばすなどの基本的な動作回復は理学療法士の仕事で、その回復した機能を手芸や工作などの作業を通して実践的に訓練をするのが作業療法士の仕事です。

理学療法士の職場は医療の分野では、一般病院や精神・神経科病院、リハビリテーションセンターなどがほとんどです。
また、福祉の分野では特別養護老人ホームやデイサービスセンターなど、福祉施設からの求人は介護職員に次いで多くなっています。

理学療法士の職に就くためには、国家試験に合格しなければなりません。
受験資格は、
・高校卒業後に理学療法士養成学校または養成施設において３年以上専門知識と技術を習得する
・外国で学んだ人は厚生労働大臣からその認定を受ける
となっています。
養成学校、養成施設では、最終学年時に病院やリハビリ施設での実習が行なわれ、また卒業と同時に国家試験受験資格が与えられますが、今後は４年制大学卒の受験者が増えると予想されます。

リハビリの専門家というと、病院や福祉施設でリハビリ運動を指導してくれる理学療法士や作業療法士が思い浮かびますが、同じ分野で重要視されている職種として「言語聴覚士（ST）スピーチセラピスト」があります。

言語聴覚士の役割は、言葉や聴覚に障害を持つ人に対して、訓練や指導を行ない、機能回復をはかることです。

その仕事は、障害の程度を的確に把握し、言語・聴覚機能の評価をするところからスタートします。

具体的には、まず障害の程度を把握するのに必要な検査をします。
その検査結果に基づいて医師や歯科医師が診断を行ない、通常の治療では回復困難であると判断された段階で、言語聴覚士によるリハビリを開始します。

言語聴覚士の仕事の内容は広範囲に渡るもので、コミュニケーション障害のリハビリが主なものなのですが、口については一つの器官でもあるため、摂食障害や嚥下障害も訓練の対象に含まれます。

言語聴覚士はこれまで医療施設に多く就職しており、その中では聴力検査や嚥下訓練は法律上医師の指示が必要とされていますが、それ以外の訓練や指導については指示は必ずしも必要とはされていません。
特に福祉の現場では言語聴覚士には大きな裁量権が認められています。
脳血管障害などによる高齢者の言語障害が増えているため、今後は福祉の分野での活動の場が増えて来ると思われます。

言語聴覚士は国家資格ですが、まだできて１０年足らずの新しい資格です。
受験資格は
・養成学校で３年以上学ぶ
・大学などで２年以上修業して指定科目を履修し、指定養成施設で２年以上専門知識を学ぶ、
となっており、その後、国家試験に合格しなければいけません。
言語聴覚士国家試験の試験事務等は（財）医療研修推進財団が行なっています。